6月次講演会開催

6月次講演会開催

主催：日本安全保障フォーラム
共催：Channel AJER 栗山勉

日時：2022年6月26日(日) 15:15~18:30
- 開場：15:00～
- 開演：15:15～
- 参加費用：3,000円(税込)
- 会場参加は、事前に事務局メールアドレス(secretariat.jafos@proton.me)へ、お名前・ご連絡先（緊急電話番号）を明記の上、ご予約をお願い致します。
- オンライン視聴チケット購入は、http://ptix.at/k8CfnU　よりお願い致します。

場所：ナレッジソサエティ
- 〒102-0074
  東京都千代田区九段南1-5-6
  りそな九段ビル5F KSフロア

※出入り口は、九段下駅6番出口前「ひらい商会」角左折20mの「りそな九段ビル」通用門からお願い致します。

※講演内容は変更になる場合がございます。予めご了承ください。

※感染対策のため、マスク着用をお願いいたします。

※入数制限をする場合があります。

講師

ロバート・D・エルドリッヂ氏
唐川伸幸氏

講題

「ウクライナ戦争から見る日米関係の今後」ロバート・D・エルドリッヂ氏
「電磁波パルスと現在の脅威　～目前にある、新たな目に見えない脅威」唐川伸幸氏

講師紹介

ロバート・D・エルドリッヂ氏：「ウクライナ戦争から見る日米関係の今後」

【講師略歴】
エルドリッヂ研究所代表

1968年、米国生まれ、99年、神戸大学大学院より政治学博士号。大阪大学准教授、在日海兵隊顧問等を経て現職。在学中、阪神淡路大震災の体験を契機に、日本の危機管理、防災の研究・提言を行う。東日本大震災で米軍救援活動の立案、実行に携わる。GRMF・理事（北アジア担当）、日本政策研究フォーラム上席研究員。

【著書】
『尖閣問題の起源』
『オキナワ論』
『トモダチ作戦』
『次の大震災に備えるために』
『人口減少と自衛隊』その他多数。

唐川伸幸氏：「電磁波パルスと現在の脅威　～目前にある、新たな目に見えない脅威」

【講師略歴】

国際遠隔病院機構理事

主として、キャップジェミニコンサルティング、フランス、ドイツ（ダイムラーベンツへ出向）、イギリス（旧ホスキンスコンサルティング）、日本、オーストラリア（銀行保険会社等金融サービスの国際システムの効率化／構築）その後、監査法人プライスウォーターハウスクーパース、日本／ニューヨーク（商業／政府／金融サービスの電子化／効率化支援の代表）、イギリス（イギリス及びヨーロッパ政府の連携支援、電子政府プログラムDG13実装などに携わる）国際銀行連携システム(Identrus等)委員会の日本支部長等を歴任。監査法人退官後、平和維持活動に従事し、大統領諮問機関CREATE(Crisis Response Executive Advisory Team)の専門委員として世界の紛争解決と安定化に取り組む。国際組織IAEM（US本部、US Civil Defense Council）, TIEMS（ヨーロッパ本部）等のAmbassador(普及役員)を行い、世界の安定化、災害対策に取り組む。これらの一環として、災害対応を中心とした、政府行政官の為の教育センターの設立及び教務／研究を行ってきた。

Finland Kuopio大学（消防庁と連携）医学部　非常勤講師、University of North Carolina 大学医学部　危機管理教育委員会諮問委員、Florida Institute of Technology(NASA関連) 教育学部長補佐、ジョージア大学IHMD(CBRNE、パンデミックフルー・インフルエンザ、公衆衛生、放射能被曝対策等)国際担当役員、AMA-DMA米災害医療対応専門委員、トルコイスタンブールCivilDefense教育センター諮問委員、国連(OCHA、災害対策＆人道支援)特別顧問（平和維持プロジェクト限定、現在終了）、東京理科大学客員研究員、早稲田大学招聘研究員、新潟薬科大学教授、財）聖マリアンナ会東横恵愛病院理事長顧問、CEPR病院船、国際医療支援センター国際担当役員。Global EMI(Emergency Management Institute)副会長。日本戦略研究フォーラムJFSS理事長室付日本復興支援室室長。Pricewaterhouse Coopersなど４大監査法人の顧問を歴任し、各国安全保障機関へのアドバイス／教育を行い、現在に至る。

昨今は、災害対応対策教育、市民能力向上に力を注ぎ、特に災害医療及び新興国やポスト戦争被災国において効果的な行政電子病院システムの構築に携わり、国際遠隔病院機構理事として任命される。全国地域地方に置いて、高度医療サービスを受けれるよう首都の高度医療体制をICT化、地域医療連携システム(院外ネットワーク型ポータブル電子カルテ構築（救命＆診療情報提供書、処方箋、お薬健康手帳））し、地域の医師、看護師、介護師、公共サービス、末端は家庭まで行き届く社会保健支援インフラ構築を目指す。
障害＆難病指定者への社会復帰支援を医療＆ネットワークの観点から行う。
市民のライフサイクル老若男女成育自立健康管理（保健）を推進し、健康人による地域創生基盤を強化、安定成長を実現する。都市部においては、都市健康危機に取組む。

国民が皆、憲法２５条に基づく健康で文化的な最低限度の生活を安心して営む事の支援を、社会レベルで行い、インフラ化、首都の先端性を地方活性化に活かす。急を要す難病、障害者支援、成育支援、防疫、災害医療の研究・研修基盤を整備し、地域健康の能力向上に寄与。

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